研究開発・学会発表

我が国の少子化対策の目玉政策として、2022年4月より「一般不妊治療」および「生殖補助医療」について健康保険が適用されることとなった。これは男性不妊に対しても同様であり、今まで自費診療の対象であった精巣内精子採取術やY染色体微少欠失検査の他、クロミッドやバイアグラなども保険適用が認められた。これらの保険適用については、助成金制度の廃止に伴い一部のケースで負担増につながっているものの、多くの場合は患者負担の軽減となり、また患者の心理的ハードルを下げる役割を果たしていると考えられる。一方、クリニックの立場としては、一般不妊治療加算も算定できるようになり外来診療報酬はやや手厚くなった印象ではあるが、手術点数は低めに設定されており、総合的には減収となる施設も多いと思われる。また治療計画書の作成や説明などの手間が増えることや、今まで施設毎の判断で実施可能であった技術に制限がかかっているケースもあり医療者側にはデメリットを感じる点もある。難治性疾患患者等の治療の選択の幅を広げるため、先進医療制度があり、当院では二段階胚移植法、SEET法、子宮内膜スクラッチ法を申請し受理された。先進医療としては生殖医療関連で他に8つの技術が認定されており、先進医療の実施届けを行うことで、治療の選択肢は増えると考えられる。先進医療の取り入れについては、施設間でやや温度差がある印象ではあるが、先進医療の適応を含めた各種治療選択肢について良く理解する事で、日本の生殖医療全体の成績向上につながると考えられる。当院が行った先進医療申請手続きの経験から得た知見も踏まえて紹介したい。